新聞記事を基にした教材に取り組むと、読解力が向上することが読売新聞の調査で明らかになった。全国194校、計約2万6000人の小中学生が参加したテストの結果などを専門家が分析したところ、教材に取り組んだグループは、取り組んでいないグループと比べて得点が高かった。教員へのアンケートでも、「教材は読解力向上に効果がある」と回答した学校が9割を超えた。
毎週1枚ずつ 半年単位で取り組み
調査は、学校での「活字の学び」を進めるため、読売新聞が実施する「読解力向上プロジェクト」のひとつ。「東日本大震災10年」など旬のニュースを題材に、小学校高学年用と中学用の教材「よむYOMUワークシート」を作成した。各15枚を毎週1枚ずつ配信し、授業や朝学習で取り組んでもらった。
読売新聞は、2021年4月から教材に取り組む前期参加校と、10月から取り組む後期参加校をそれぞれ募集した。4月に全員の学力を測定した後、前期参加校に教材を使ってもらい、9月末に再度全員の学力を測って、半年間での差を比較した。検証には、文部科学省が行う全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の過去の問題を利用した。
専門家が前後期から小学5年と中学2年を400人ずつ計1600人無作為抽出して分析した。その結果、小中とも教材に取り組んだ方が得点が高く、統計学的に意味のある差（有意差）が生じた。
◇主な参加自治体・参加校
北海道紋別市教委、岩手県野田村教委、埼玉県蓮田市教委、同県坂戸市教委、富山県高岡市教委、三重県松阪市教委、東京都江戸川区立西小岩小、高知県香南市立佐古小、佐賀県多久市立東原庠舎中央校など
深まる思考 広がる興味
さらに、20年秋から1年間、先行して教材に取り組んでいる参加校から小学6年80人を抽出し、取り組む前の児童と比較した。取り組む期間が半年間だった児童よりも得点差が開いており、教材を長く続けるほど効果が大きくなる可能性も示された。
教材に取り組んだ後のアンケートで「知らなかった話を知ることができた」と評価した児童生徒は、「テストの得点が高い」という関連性も明らかになった。データを分析した森山潤・兵庫教育大教授は、「この結果は、児童生徒がおもしろいと感じ、興味を持って読める文章を使用することが、学力向上につながることを意味する」と話す。
また、自由記述には「自分が知らなければならないことがたくさんあると知った」「物事を複数の視点から考えるようになった」など、思考力の深まりを感じさせる回答が目立った。教材を監修する森山卓郎・早稲田大文学学術院教授は「語彙（ごい）力や読解スキルが向上したことだけにとどまらず、教材から興味・関心が広がっていく様子が見て取れる。『やって良かった』が81％、『役に立った』が83％に上った点も大きな成果だ」と語った。
「よむYOMUワークシート」とは
20年度から小学校で、21年度からは中学校で実施される新しい学習指導要領※では、新聞などの実用的な文章から、目的に応じて必要な情報を読み取る力を重視することが盛り込まれました。読売新聞では、教育現場での学習に役立ててもらおうと、記事を基に、読解力に特化した教材「よむYOMUワークシート」＝写真＝を新たにつくり、授業や朝学習などで取り組んでもらいました。解答編も準備し、先生たちの指導・評価にも活用してもらおうと、各設問が指導要領のどの項目に対応しているかを記した一覧表も添えられています。
※学習指導要領
小中高校で教える内容について国が定めた基準。おおむね10年ごとに改定され、小学校は20年度から新要領が実施されています。小学校の国語の「読むこと」では、新聞などの説明的な文章を読み、文章と図表を結びつけて必要な情報を見つける力などが求められています。中学校では21年度から新要領が導入されます。
■半年で驚きの伸び
プロジェクトに参加した 堀籠康行・北海道紋別市教育長の話
情報化社会を生き抜くには論理的思考力が求められる。そのような力をつけるには、論理的な文章を読み解く練習を重ねなければならないが、小学生に合った文章が見つからなかった。そんな時、「よむYOMUワークシート」を知った。新聞記事を使っているので児童でも読めると思った。
紋別市にとって読解力は大きな課題であり、教師の指導力アップを目指す事業なども行っている。教材に約半年間取り組んだ小学6年生は、全国学力テストの国語の平均正答率が大きく伸びて全道平均を上回り、全国平均まであと一歩だった。ここまでの結果が出たことに驚いている。子どもたちが「やればできるんだ」と自信を持ったのがうれしい。
読解力はすべての教科・科目の基礎となる力だ。引き続き教材に取り組むことで、国語以外の成績も上がるのではないかと期待している。
ほりかご・やすゆき 北海道教育庁教職員局教職員課長などを経て2020年から紋別市教育長。
教材を監修した 冨山哲也・十文字学園女子大教授の話
インターネットやSNS上には、フィルターのかからない情報があふれている。フェイクニュースにだまされないよう、子どもたちには発信者の意図を読み解く力が必要だ。書き手の意図を繰り返し問う「よむYOMUワークシート」に取り組めば、批判的思考力が身につく。「精査・解釈」など、学習指導要領が求める読解力を養うのに適した教材だと言える。
批判的思考力を鍛える文章を教科書以外から探すのは難しく、そこに新聞記事のニーズがある。教材は身近なニュースを題材にし、短時間で解けるようコンパクトにまとまっているので、子どもたちは楽しみながら取り組めたのだろう。
教材で読んだニュースを先生が話題にしたり、親子の会話の糸口になったりするのも魅力だ。子どもたちの読解力を高めただけでなく、知的好奇心も刺激したのではないかと思う。
とみやま・てつや 十文字学園女子大学教育人文学部児童教育学科教授。文科省初等中等教育局教育課程課教科調査官（国語）として、学習指導要領の改定や全国学力・学習状況調査などに関わった。
4月から9月にかけて教材に取り組んだ前期参加117校の児童生徒の意識変化や教員の評価をまとめた。
■「教材は読解力向上に役立つ」と回答した学校
◇108校／117
教員アンケートで「教材は読解力向上に効果がある」とした学校は9割を超えた。「子どもたちが読むことに慣れた」「集中して読むようになった」などが理由として挙がった。
【北海道紋別市】20年10月に教材を使い始めた北海道紋別市は、文科省が21年5月に行った全国学力テストで、小学6年の国語の平均正答率が大きく伸びた。これまでは全道平均より約10ポイント低かったが、今回は0.8ポイント上回り、全国平均にあと0.7ポイントまで迫った。同市立紋別小は教材の正誤を1人ずつ記録、誤答の傾向を分析しながら児童の課題を把握し、授業改善に結びつけた。
■「文章を読む時、必要な語を意識」10ポイント以上増えた学校
◇104校／117
児童生徒アンケートで、顕著な変化があったのは「文章を読む時、必要な語を意識している」かどうかの設問だった。全体では教材に取り組む前後で「当てはまる」「どちらかと言えば当てはまる」の合計が64％から85％まで伸びた。
【岩手県野田村】岩手県野田村立野田中の1～3年生（95人）でも「当てはまる」が12％から59％に増加。「どちらかと言えば当てはまる」を含めると、「意識している」とする生徒が9割を超えた。担当教諭は「印を付けながら読むなど、文章に向かう姿勢が大きく変化した。読む速度もぐんと上がった」と話す。
■「知らなかった話を知ることができた」が80％以上の学校
◇104校／117
児童生徒アンケートで、教材をやって、どのような変化があったかを複数回答で尋ねた。最も多かったのは「知らなかった話を知ることができた」で87％。「図や表の意味が分かるようになった」（75％）や「大切なところをさがす読み方ができるようになった」（72％）が続いた。
【三重県松阪市】三重県松阪市の中学校では、テストの得点との関連性が高いことが明らかになった「知らなかった話を知ることができた」を挙げる生徒が88％だった。同市はデジタル対応にも積極的で、市立三雲中は生徒のタブレット端末に教材を配信して取り組んだ。
